何が起こる予定か
2026年6月末の四半期末リバランスに伴い、機械的な株式売り・債券買いが発生する見込み。JPモルガンの試算では、株式売却が約1650億ドル規模に達する。ここで重要なのは、売り手が単一の主体ではなく、世界中の巨大機関投資家が同じタイミングで配分目標に戻すために一斉に動くという点。試算の内訳として、米国の確定給付型年金が約550億ドル、日本の年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が世界株で約600億ドルを売却するとされている。残りは各国のソブリン・ウェルス・ファンドやバランス型ファンドなどが占める。これらは値上がりした株式を利益確定的に売るのではなく、あくまでポートフォリオの比率を機械的に元へ戻すための売りであり、相場観に基づく売却ではない。同時に、売った資金で債券を買い戻すため、株式市場には売り圧力、債券市場には買い需要が同時に生じる構図になる。

なぜ起きるのか
四半期中に株式が債券をアウトパフォームすると、ポートフォリオ内の株式比率が目標（例：60/40）を超える。確定給付年金やターゲットデートファンドの多くは固定配分目標のもとで運用しているため、超過した株式分を売って債券に戻す必要が生じる。約20兆ドル規模の年金・TDFがこの固定目標リバランスの対象とされる。これらの行動は「いつ・どの方向に動くか」が事前に予測しやすいため、ヘッジファンド等が先回り（フロントランニング）して値動きを増幅させる側面も指摘されている。

いつ発生するのか
四半期末の数営業日。今回は6月最終週にあたる。過去の事例では、リバランスは四半期末の数日前から始まり2〜3日続く傾向がある。