決算前に確認できる4つの指標

次の増資が近いかどうかを推定する材料は、前回の提出書類のなかに揃っているとみられる。

最も基本的なのが現金の残存期間になる。前稿で扱ったとおり、手元の現金を四半期あたりの消費額で割れば、外部の資金なしに何四半期続けられるかが概算できる。この数字が2四半期程度であれば、次の決算までに調達が実施される可能性は高い。

次に、継続企業の前提に関する記載を確認する。事業の継続に重大な疑義を生じさせる事象が存在する場合、その旨が財務諸表の注記に記載される。この記載は監査人または経営者の判断を反映したものであり、企業自身が資金の不足を認識していることを示す。