発表内容の骨子

公表の中心は、Blue OpsブランドのB-Seriesとして示された3機種の位置づけにある。製品名は艇体の全長（フィート）に由来しており、既存のB-26（旧称Variant 7）に加え、新たにB-18とB-39が加わる構成となる。B-26はすでに本格量産（フルレート生産）に移行したとされ、新型2機種が受注可能な段階に入ったことで、同部門の製品ラインが短期間で拡充された形となる。

B-18は全長18フィートのUSVで、戦術偵察、艦艇からの発進・回収、片道攻撃（one-way attack）といった用途を想定しているとされる。海上試験を完了し、当初計画を前倒しして受注受付を始めたと説明されており、モジュラー・オープン・システムズ・アプローチ（MOSA）を採用している点が特徴とみられる。沿海域戦闘艦（LCS）からの運用を含む米海軍の要求を念頭に開発されたとされ、艦載を前提とした設計思想がうかがえる。

B-39は全長39フィートで、低率初期生産（LRIP）の段階にあり、こちらも受注可能とされる。既存の商用船体プラットフォームを基盤とすることで、航続性・耐久性・ペイロード容量を高め、持続的な監視、統合防御、補給といった任務に対応するとされる。センサーやミッション固有のペイロード、指揮統制システムを統合できる拡張性を備えると説明されている。製造は米ジョージア州バルドスタの拠点で国内生産体制を拡張したとされ、国内供給網を重視する調達環境と整合的な布陣と考えられる。既存のB-26がフルレート生産へ移行したことと併せ、低率生産から本格量産に至る各段階の製品を同時に抱える形となり、艇体サイズと用途に応じた品ぞろえを短期間で整えた点が、海洋部門の進捗を象徴する動きと解釈できる。価格や受注金額、具体的な納入時期は今回の公表では示されていない。