ゴールドマンが提唱するHALO銘柄、資本集約×陳腐化耐性が2027年に向けて欧州株の主役を交代させる構造転換

何があったのか

HALOはHeavy Assets, Low Obsolescenceの頭字語で、資本集約性が高く、規制や複雑な工学的参入障壁により模倣が困難で、長期にわたって陳腐化しにくい実物資産を保有する企業群を指す。ゴールドマンの主任グローバル株式ストラテジスト、Peter Oppenheimer氏は、AIによる設備投資ブームが有形資産への需要を持続的に押し上げるとの見方を提示している。欧州の資本集約バスケットにはASML、Safran、LVMH、Air Liquide、Airbusが含まれる一方、資本軽量バスケットにはL'Oreal、Adyen、DSV、Siemens Healthineersが並ぶ。エマージング市場でも同様の傾向が確認され、資本集約株は2025年後半以降で約115%リターン、資本軽量株は7%にとどまるとされる。それでも資本集約株は資本軽量株比で約20%のバリュエーション割引で取引されている。

なぜ今この転換が起きているのか

構造要因は3層に整理できる。まず実質金利の上昇である。過去10年以上、ゼロ金利環境下で成長株の将来キャッシュフローが過剰に評価され、欧州グロース株のバリュー株に対するプレミアムは150%に達していた。実質金利が正常化する局面では、この評価倍率のギャップは自然に縮小に向かう。次に地政学的分断とサプライチェーン再構築である。米中対立、ウクライナ、中東情勢が同時進行する中で、各国政府は自国内での製造能力・エネルギー安全保障・防衛インフラへの財政支出を拡大している。第3に、AI設備投資ブームである。生成AIが軽資産のソフトウェア領域を破壊しつつある一方で、そのAI自身が電力、冷却、データセンター、光ファイバー、変電機器、素材といった重厚な物理インフラを大量に必要とするという逆説が顕在化している。

資本集約 vs 資本軽量の構造比較