データセンターの冷却/表に出てこない小型株の産業地図
AI基盤の建設をめぐる議論はGPUと電力に集まりやすいが、その両者のあいだには排熱という物理的な関門が横たわっている。Blackwell世代のラックが120kWから150kWを消費する水準に達し、従来の空冷では処理しきれない領域に入ったことで、液冷は選択肢から前提条件へと位置づけを変えた。冷却の市場規模は2025年に55億ドル、2026年に68億ドルと見積もられ、2031年に188億ドルへ向かう軌道が示されている。ただしこの産業は、冷却板、冷却液分配装置、冷媒、配管といった複数の階層に分かれ、その多くを非上場企業や大手の一部門が担う構造にある。純粋な形で上場している対象が乏しく、関心を集めた企業は買収によって大手の傘下へ吸収されてきた。本稿では、データセンター冷却の産業構造を階層に分けて整理し、上場市場から見えにくい領域がどこにあるのかを解読する。特定銘柄の売買を論じるものではなく、産業地図の把握を主眼とする。
冷却方式の分岐と技術の勢力図
データセンターの冷却は、単一の技術で構成されているわけではなく、複数の方式が用途に応じて併存する構造にある。方式ごとに成熟度も採用の広がりも異なり、この分岐を把握することが産業地図の出発点になると考えられる。
現在の主流は、直接チップ冷却と呼ばれる方式である。冷却板をプロセッサに密着させ、内部を循環する冷却液が熱を直接受け取る仕組みで、2025年の市場で42.85%の比率を占めたとされる。既存施設への後付けが可能で、Nvidiaが自社の設計で指定する方式でもあることから、少なくとも2028年までは主流の座を保つとの見方が示されている。技術としての成熟度と、後付け可能という実務上の利点が、この方式の優位を支える構図とみられる。
もう一方の方式が液浸冷却である。サーバーそのものを絶縁性の液体に沈め、全部品から同時に熱を吸収する。ファンが不要になり部品全体を覆えるという利点がある一方、運用の複雑さが伴うため、その利点が複雑さを正当化する用途に採用が集まると考えられる。成長率では2031年まで26.62%の年率が見込まれ、直接チップ冷却より高い伸びが予想されるが、絶対的な規模では依然として小さい位置にある。
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